ハイブリッドワークとは?メリットやデメリット・成功のポイントを解説

  • 投稿日:2022 - 3 - 2
  • 更新日:2022 - 3 - 2
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新型コロナウイルスの流行でテレワークを取り入れる企業が増えるなかで新たに注目されているのが、「ハイブリッドワーク」という働き方です。ハイブリッドワークはテレワーク(リモートワーク)とオフィスワークを使い分けるワークスタイルで、導入するとさまざまなメリットがあります。

この記事では、ハイブリッドワークについて詳しく解説します。メリット・デメリットや成功のポイントを紹介しているので、社内の働き方改革を進めるうえでぜひ参考にしてみてください。

ハイブリッドワークとは?

ハイブリッドワークとは、テレワークとオフィスワークを組み合わせた働き方のことです。例えば、「会議がある日は出社して、それ以外はテレワーク」といったケースが当てはまります。ハイブリッドワークの場合、従業員はそれぞれの都合に合わせて、テレワークかオフィスワークかを柔軟に選択できます。

新型コロナウイルスの影響でテレワークを取り入れる企業が増えましたが、強制的にテレワークに切り替えた結果、改めてオフィスワークの良さに気付いたという人もいるでしょう。そこで注目されているのが、テレワークを取り入れながらオフィスワークも廃止せず、2つの働き方を両立するハイブリッドワークです。

ハイブリッドワークのメリット

ハイブリッドワークには、次のようなメリットがあります。

  • 多様なライフスタイルや働き方に対応できる
  • 生産性の向上が期待できる
  • テレワークの「コミュニケーション課題」を解決できる
  • 従業員の満足度向上が期待できる

それぞれのメリットについて、詳しくみていきましょう。

多様なライフスタイルや働き方に対応できる

ハイブリッドワークは従業員が働く場所を選べるため、多様な働き方に柔軟に対応できます。育児や介護のために在宅勤務を希望する人もいれば、自宅に仕事をするための快適な環境が整っていないので出社したいという人もいるでしょう。

テレワークかオフィスワークのどちらかに限定しないハイブリッドワークなら、従業員の意思で働く場所を選べます。それぞれの事情に配慮し、希望に沿った働き方を実現できるので、離職率の低下も期待できるでしょう。

生産性の向上が期待できる

例えば、自宅からオフィスまでの距離が遠い場合、自宅を拠点に仕事をすることで通勤にかかる時間と交通費を抑えられます。しかし、自宅で業務に集中できる環境を整えることが難しいといった理由で、多少遠くてもオフィス勤務を望む人もいます。つまり、従業員一人ひとりのさまざまな事情によって、仕事がしやすい環境は異なるのです。働き方をテレワークとオフィスワークのどちらかに限定してしまうと、業務効率が下がってしまう人も出てくるでしょう。

ハイブリッドワークなら従業員が自由に働き方を選べるので、それぞれがパフォーマンスを発揮しやすくなり、生産性の向上が期待できます。

テレワークの「コミュニケーション課題」を解決できる

テレワークでは従業員や顧客と対面で接する機会がなくなるため「相手の感情が伝わりにくく何を考えているのかわからない」「困ったときに気軽に相談できない」「一人で仕事をしているようで孤独感を覚える」など、コミュニケーションに関する問題が発生しがちです。オフィスワークも取り入れたハイブリッドワークなら、このようなテレワークのコミュニケーション課題も解決が可能です。

チーム単位で定期的に出社して情報共有できる場を設けたり、孤独感を覚えやすい人はオフィスワークを中心にしたり、チームや個人でコミュニケーション課題解消のための対策ができます。

従業員の満足度向上が期待できる

ハイブリッドワークはテレワークをしたい人とオフィスワークをしたい人、双方のニーズを満すことにつながるため、従業員の満足度も向上するでしょう。これにより、従業員の仕事へのモチベーションがアップしたり、人材の流出を防げることができたり、企業側のメリットにもなります。

ハイブリッドワークのデメリット(注意点)

ハイブリッドワークはメリットの多い働き方ですが、注意しなければいけないこともあります。

  • 従業員の勤怠管理が難しくなる
  • 人事評価が難しくなる
  • オフィスワーク派とテレワーク派で二極化する可能性もある
  • セキュリティの不安が大きくなる

それぞれの注意点について解説します。

従業員の勤怠管理が難しくなる

テレワークは勤怠管理が難しいという課題がよく取り上げられますが、ハイブリッドワークも同様です。テレワークとオフィスワークが混在する分、ハイブリッドワークはさらに勤怠管理を厳密に行う必要があります。

誰がどこで働いているのかがわかりにくいので、従業員とスムーズに連絡が取れないといったケースもあるでしょう。

人事評価が難しくなる

ハイブリッドワークは、人事評価が難しくなるのも懸念点です。テレワーク中心の従業員とオフィスワーク中心の従業員で評価が変わってしまうと公平ではありません。例えば上司がオフィスワークをしていて、近くにいる方が評価されやすいとなると、「テレワークをしたいのにできない」という従業員も出てくるかもしれません。どちらの働き方を選んでも、正しく評価できる仕組みが必要です。

オフィスワーク派とテレワーク派で二極化する可能性もある

従業員が自由に働き方を選べるようになると、テレワークとオフィスワークのどちらを選ぶかで二極化する可能性がある点にも注意が必要です。「オフィスワークの従業員に業務が集中してしまう」「テレワークの従業員に十分な情報が伝わらない」など、それぞれに負担や不利益が生じてしまう場合もあります。

従業員の二極化で問題が発生しないように、業務の見える化や全員参加のWeb会議開催など、対策を実施する必要があります。

セキュリティの不安が大きくなる

ハイブリッドワークを導入する場合、セキュリティリスクについても考えなければなりません。マルウェア感染や不正アクセスといったセキュリティ対策はもちろんのこと、ハイブリッドワークでは端末や資料の紛失にも一層注意が必要です。

テレワークとオフィスワークを使い分ける場合、働き方をどちらかに固定する場合と比べてパソコンや業務資料を持ち歩く機会が増えます。電車への置き忘れや盗難などが発生しないよう、十分に注意しなければなりません。

ハイブリッドワークを成功に導くポイント

前述したハイブリッドワークの注意点も踏まえ、ハイブリッドワークを成功に導くためには以下の3つのポイントを押さえておきましょう。

  • 遠隔でも従業員の勤怠管理や人事評価を適切に行える仕組みを整える
  • ルールを細かく決めすぎない
  • 教育により従業員のセキュリティ意識を高める

それぞれのポイントについて解説します。

遠隔でも従業員の勤怠管理や人事評価を適切に行える仕組みを整える

従業員がテレワークとオフィスワークを使い分けても、問題なく勤怠管理や人事評価が行える仕組みを整えましょう。

柔軟な働き方でも勤怠管理をしっかり行うには、勤怠管理システムの導入が効果的です。勤務時間の記録や作業状況の把握ができるシステムを活用すれば、遠隔でもそれぞれの勤務状況がわかります。

テレワーク中心の従業員とオフィスワーク中心の従業員で不公平にならないような人事評価制度も必要です。労働時間ではなく成果物で評価するなど、テレワークでも正しく評価できる仕組みを取り入れるとよいでしょう。また、勤怠管理システムと人事評価システムを連携して活用すれば、勤務実績と明確な評価基準に基づいた公平な評価ができるとともに、評価に関わる業務の効率化も図れます。

ルールを細かく決めすぎない

ハイブリッドワークは柔軟な働き方を許容する仕組みなので、ルールを細かく決めすぎるのは避けましょう。「毎週●回は必ず出社しなければいけない」といった細かいルールを設けると、負担になる従業員もいます。一人ひとりがそれぞれの都合に合わせて快適に働き、パフォーマンスを発揮できるよう、特に出社に関しては従業員に裁量権をもたせることが大切です。また、ルールを設ける場合も全社共通で定めるのではなく、部署ごと・プロジェクトごとなど、業務を進めるチーム単位で柔軟に検討すると良いでしょう。

教育により従業員のセキュリティ意識を高める

ハイブリッドワークではセキュリティの不安が大きくなります。リスクを少しでも下げるためには、まず従業員のセキュリティ意識を高めることが大切です。セキュリティに関する研修を実施したり、マルウェア感染やパソコンの紛失など、セキュリティ事故が発生してしまったときの対応方法や連絡窓口を周知したり、セキュリティリスクが他人事ではないと全従業員に意識してもらう必要があります。

システム導入で快適かつセキュアなハイブリッドワークを実現

hybrid work

テレワークとオフィスワークを自由に使い分けられるハイブリッドワークは、場所にとらわれない柔軟性とオフィスが従業員にもたらす安心感を両立する理想的な働き方といえるでしょう。しかし勤怠管理や人事評価、セキュリティといった点では注意も必要なため、専用のシステムや教育を取り入れることが大切です。

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