お役立ち資料

近年、テレワークの普及とともに注目されているBYOD。
従業員の私物端末を利用することで端末費用の削減や業務効率向上につながるなど多くのメリットがあるため、関心を寄せる総務・人事担当者も多いのではないでしょうか。
社給端末での運用と比較しても、月々のコストが低い傾向にあり、多くの会社でコスト削減につながる可能性があります。
これからBYODの導入を検討される方は、自社の条件での運用コストや社給端末での運用から移行することで、どのくらいのコスト削減につながるかが気になるのではないでしょうか。
本書ではBYOD運用で発生するコストや社給端末での運用と比較したコストメリットについて具体例とともに解説します。